- 生成AIや3Dアプリケーション分野の支援を強化 -

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：近藤 聡、以下 EYSC）は本日、NVIDIA AI Enterpriseソフトウェア プラットフォーム*を活用し、仮想環境や3Dアプリケーション、生成AIといった高度かつ高速なデータ処理を要するテクノロジーを活用したデジタルトランスフォーメーション（DX）を支援する戦略構想策定・実装支援サービスの提供を開始します。

本サービスにおいては、DX、AI、データの3つのテクノロジー戦略を相互連携させるEYSC独自の方法論「Triple Digital-Strategy Model」による上流の戦略・構想策定支援から、施策実行、効果的なデジタル組織を構築するための支援、ガバナンス構築・定着化支援まで、NVIDIA AI Enterprise と NVIDIA Omniverse**を活用したDXをエンド・ツー・エンドで支援します。

日本企業においてDXは喫緊の課題であり、その成功にはビジネスとデジタルテクノロジーの両方への深い理解が重要です。また、仮想空間や3Dアプリケーション、マルチモーダルAIや生成AIの活用の需要も高まってきています。

この度、提供開始のNVIDIAテクノロジーを活用した戦略構想策定・実装支援サービスにおいては、NVIDIA AI Enterpriseに含まれる NVIDIA NIM マイクロサービス を活用することで、仮想空間上での店舗の構築・運営や、金融のトランザクションデータと顧客の行動データを組み合わせて不正行為を検出する仕組みなど、小売、金融、メディア、製造、教育といった業種においてソリューション構築を支援します。

EYSCでは、金融、公共、製造、ライフサイエンス、メディア、通信、小売など、多種多様な業種のビジネスにおいて深い知見を持つコンサルタントと、生成AIやデータ分析といったテクノロジー分野の高い専門性を持つコンサルタントが密に連携し、ビジネスとテクノロジーの両面からお客様のDXを支援しています。また、本サービスの提供開始にあたり、40名規模のNVIDIAプラットフォームの専門家の育成を行っています。

EYSCは、テクノロジー戦略における独自の手法と、ビジネスおよびNVIDIAを含めたテクノロジーに精通した専門家、EYグローバルでの多数のNVIDIA導入実績により、日本のお客様向けに、多様なテクノロジー領域におけるビジネストランスフォーメーションに加え、とりわけAI活用において、企業全体のAI戦略立案から、NVIDIA NIM およびプラットフォームの適用を考慮した既存AIアーキテクチャへの統合、新規AIエコシステム構築、全体AI運用といった実行フェーズまで、エンド・ツー・エンドで支援していきます。

*NVIDIA AI Enterpriseは、AIエージェント、コンピュータビジョン、スピーチAIなど、プロダクショングレードのAIソリューションの開発と導入を効率化するクラウドネイティブなソフトウェアプラットフォームです。
**NVIDIA Omniverseは、リアルタイム3D デザイン コラボレーションおよび仮想世界シミュレーション プラットフォームです。

エヌビディア合同会社　エンタープライズ　事業本部長　井﨑 武士氏のコメント：
日本では、各企業において事業のビジネスモデルや顧客体験の再構築を行うデジタルトランスフォーメーションが進行しています。EYSCとNVIDIAの協業により、日本企業が各業界のニーズに合わせたAIソリューションを活用することで、イノベーションを促進し、顧客体験を向上させ、日本の経済成長に貢献することを期待します。

EYSC　ストラテジー・アンド・トランスフォーメーションリーダー　セクターリーダー　パートナー　菅田 充浩のコメント：
このたびの新サービス提供においては、世界中で活躍する日本企業のあらゆるビジネス変革のために、テクノロジーコンサルタントのみならず、クライアントの業務を熟知するさまざまなプロフェッショナルも含むEYグループが一丸となった取り組みを推進します。

EYSC　デジタル・イノベーション　AI&データ　パートナー　塩野 拓のコメント：
弊社のビジネスコンサルティングやAIコンサルティングの知見、経験、およびグローバルアセットを最大限に活用し、さらにNVIDIA社の優れたテクノロジーを掛け合わせることで、最先端かつ卓越したビジネストランスフォーメーションを実現できるようご支援する所存です。特に、業務別、部門別などAI活用が分散し、本番環境での業務への適用に困難があるといった課題をお持ちのお客様には、NVIDIAプラットフォームの威力を十分に適用し、データとAI群の統合、迅速なデプロイ、経営にインパクトをもたらす本番業務運用を強力に支援いたします。

[EYについて]
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